乳がん治療中の遠隔症状モニタリング、費用対効果の観点から有望な結果――スマートフォンアプリが医療コストを削減
ホルモン受容体陽性の早期乳がん治療において、補助内分泌療法（AET）は再発や死亡リスクを下げる重要な治療法ですが、副作用による服薬継続の難しさが課題となっています。今回、スマートフォンアプリを用いた遠隔症状モニタリングが、通常ケアと比べて医療コストを抑えつつ、生活の質をほぼ同水準に保てる可能性を示す研究が発表されました。
何が分かったか
米国のがん専門誌「JAMA Network Open」に掲載されたこの研究は、早期乳がんに対する補助内分泌療法（AET）を受ける女性患者を対象に、スマートフォンアプリを使った遠隔患者モニタリング（RPM）の費用対効果を経済的な観点から評価したものです。その結果、アプリのみを使用したグループは、強化された通常ケア（EUC）と比べて医療コストが低く、生活の質（QALYs：質調整生存年）はほぼ同等であることが示されました。シンプルなアプリのみの介入は、普及しやすい「価値に基づく支持療法」として有望である可能性が示唆されています。
研究の概要――対象と方法
この研究は、THRIVE試験と呼ばれる無作為化比較試験のデータを用いた経済評価です。2018年11月から2021年6月にかけて、大規模がんセンターの14のクリニックで、AETを新たに開始した成人女性を対象に実施されました。参加者は次の3グループに無作為に割り付けられました。
①アプリのみを使用するグループ、②アプリに加えて個別フィードバック機能を利用するグループ、③強化された通常ケア（EUC）を受けるグループ。介入期間は6か月間で、その後12か月間にわたって追跡調査が行われました（最終追跡は2022年9月）。
費用の評価は社会全体の視点から行われ、医療費のほか、患者の移動・時間コスト、医師がアラートに対応する時間のコスト、アプリの運用コストなどが含まれます。生活の質は12項目の健康調査票（SF-12）から算出されたQALYs（質調整生存年）で評価されました。データ分析は2025年2月から2026年9月にかけて実施されました。
結果
無作為化された304名のうち、完全なデータが得られた214名が分析対象となりました。参加者の平均年齢は58.9歳（標準偏差10.8歳）でした。
12か月間の平均総コストを比較すると、EUCグループが最も高く平均11,596ドル（約176万円）であったのに対し、アプリのみグループは平均6,682ドル（約102万円）で、差額は約マイナス4,914ドル（約75万円）でした。アプリ＋フィードバックグループは平均11,408ドル（約174万円）と、EUCとほぼ同水準でした。
一方、QALYs（質調整生存年）はいずれのグループでも平均0.78〜0.79と、ほぼ同等の結果でした。費用対効果の指標である1QALYあたり100,000ドルの支払い意思額を基準とした場合、アプリのみグループの増分純便益は約5,814ドル（95%不確実性区間：マイナス1,860ドルから16,493ドル）でした。
確率的感度分析では、1QALYあたり0〜200,000ドルの支払い意思額の範囲で、アプリのみ介入がEUCと比較して費用対効果に優れる確率は68.2%から78.1%でした。アプリ＋フィードバック介入では同53.6%から70.8%となりました。
生活への示唆
この研究は、乳がんの補助内分泌療法中の症状管理において、スマートフォンアプリを活用した遠隔モニタリングが費用対効果の観点から一定の可能性を持つことを示しています。特にアプリのみのシンプルな介入は、医療コストを抑えながら患者の生活の質を維持できる可能性が示唆されました。
ただし、この研究は米国の単一の大規模がんセンターで行われたものであり、医療制度や費用構造が異なる日本への直接的な適用には慎重な検討が必要です。また、完全なデータが得られた参加者は全体の70%程度にとどまっており、結果の解釈には一定の限界があります。今後、より広い患者集団を対象とした研究の積み重ねが期待されます。
スマートフォンを活用した遠隔医療は、長期にわたる治療の継続を支援するツールとして注目されており、今後のがん支持療法の在り方に影響を与える可能性があります。
出典
JAMA network open(2026 Nov 02)
Cost-Effectiveness of Remote Symptom Monitoring During Adjuvant Endocrine Therapy in Breast Cancer.(PubMedで見る)
本記事は紹介した研究結果を分かりやすくまとめたものであり、特定の症状や病気に対する診断・治療を推奨するものではありません。健康上の不安がある場合は医師にご相談ください。本記事はAIによる翻訳・要約を活用して作成し、公開前に運営者が内容を確認しています。詳細は「制作プロセス開示」「免責事項」ページをご覧ください。